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推計１０００万人の根拠とは？


下記は２０２３年時点の情報ですが、ネット上では患者数１０００万人とも言われているものが化学物質過敏症、専門医による発信で２０００万人との数字が出されているのが慢性痛。 この２つを足すだけでも３０００万人になります。

国による実態調査が行われていないので患者数不明の疾患がいくつかありますが、当会では少なくともこの６疾患２症状を合わせると１０００万人にはなるのではないかという予測でこの数を使っています。 この６疾患２症状は患者数に対して診てもらえる医師が異常に少ないという共通の問題を抱えています。

病名、患者数(推計)、学会の順で記載

コロナ後遺症(ワクチン後遺症含む) 　患者数不明 　　所属不明

コロナ禍初期の頃の新聞ではコロナ後遺症は200～400万人との記事もあった。実態調査が行われていないことから患者数は不明。
診療所の数は2023年春頃から国の働きかけがあり増えたが、すべての患者に対応できているかは分からない。全国で患者がどれくらいなのか、どのような状態なのか、実態は明らかにはなっていない。ワクチン長期副反応かコロナ後遺症か不明の人や重症化してME/CFSと診断される人もいる。

全身性労作不耐症(ME/CFS)　　 30万人 　日本疲労学会

世界では9割は未診断と言われている。日本は専門医は全国に十数名で近年減少傾向、患者の知り得る情報では障害者手帳の申請に必要な書類を確実に記載してもらえるのは日本でたった一人の医師のみという状況。

線維筋痛症(FM)　200万人 　日本線維筋痛症・慢性痛学会

推定受診者数2万人に対し、日本の潜在患者数200万人。ME/CFSとの併発がとても多いが両方の治療を受けられる人は僅か。

化学物質過敏症(MCS)　　 300～1000万人　　 学会無

診断できる病院は国内に数院しかなく、患者数は年々増加している。患者数の多さからすると緊急事態。

脳脊髄液漏出症(CSFL) 　　30～70万人 　　日本脳脊髄液漏出症学会

診断のできる医療機関は調べれば全国にあり、ブラッドパッチという治療法もあるが、ブラッドパッチの治療を受けても3割はほとんど改善がみられない。長期の自宅療養となる可能性のある難病。

起立不耐症・起立調節障害(OI・OD) 　患者数不明 　　起立不耐研究会

診断のできる医療機関は全国にいくつかあるがそれほど多くはない。患者数は不明。有病率は軽症例を含めると、小学生の約5%、中学生の約10%。重症は約1%。希少な疾患ではなく難病には指定されない。重症患者は寝たきりに近い生活となる。

慢性痛　　 2000万人 　　日本痛み関連学会連合

2023年の時点で、痛みを専門に診てもらえる病院は全国にあり、国の研究による情報発信サイトも出来上がってはいるが、専門医の意見では、日本の慢性痛対策は遅れており2000万人の患者さんが、慢性の痛みに苦しみ、多くは適切な治療を受けられていないとの事。国の予算が少なく、教育・研究・啓発までの余裕がないのが現状。

慢性疲労 　　240万人　　 日本疲労学会

2012年の一部地域の調査では、全身倦怠感のため月に数日は社会生活や労働ができず、自宅にて休息が必要であると答えた方は全体の2.1%。


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